本記事では、WEBマーケティングにおける集客施策、集客手法を一覧という形で紹介します。
WEB広告
Google広告
狙うキーワードによるが、月に数千円程度から出稿可能。
基本は、検索結果に対する広告になるが、ディスプレイ広告やGoogleが自動で最適化してくる広告も人気。
基本的なことはGoogleがかなり自動化を進めているので、合格点は取れるが、それ以上になると、キーワードの選定、入札戦略専門のLPがあれば、より大きな効果を期待できる。
Yahoo！広告
検索エンジンがGoogle社のシステムを採用しているため、Googleの辞典という印象がある。しかしながら、Yahoo！ニュース、Yahoo!知恵袋など、独自の媒体も持っているため、特にミドル以上のや高年齢の方への効果は強い。Google広告を補完する目的で利用する場合が多い。
Facebok広告
利用層が30代後半が多いため、若年層向けの広告には向かない。しかし、各種専門家や企業の社長、SEOなど、比較的、決済権も持っている人が利用しているため、特にBtoBの広告では重要。
また、最適化アルゴリズムが強いため、継続利用で、広告の費用対効果を上げられる可能性が十分にある。シニア向けでは、強い。
Instagram広告
一昔前には、20代中心のSNSであったが、今は30代、40代も使うメジャーなSNSになっている。また、運営会社が同じ、Meta社（Facbookと同じ）の最適化のアルゴリズムの恩恵を受け、パーソナライズな広告を出稿できるため、最適化が上手く進めば、費用対効果は高い。
加えて、Instagramしょっっピングやインフルエンサーとの協力など、できることが多い広告媒体と言える。
Twitter広告
幅広い年齢が使っている。日本では唯一の文字中心のメディアだと言っていい。最近は画像や動画にも力を入れている。同じ趣味や属性をもった人々が相互フォロオーしていることもよく見られるため、あえてセグメントした一部の人に、多く情報を届けるには向いている。
TikTok広告
一昔前は中高生、大学生のメディアという印象があったが、現在は30代以上の人も積極的に利用している。ショート動画（15秒程度の動画）を広告コンテンツにすることが多い。アカウントアイコンから別ページに飛ばす仕様変更もされるなど、今後、広告に力を入れていると思われるため、早めに、特性を掴んでおきたいSNS。
純広告（ブランディング）
Yahoo！Japanなどの大手メディアのTOPページなどに広告を出すことができる。ターゲットを絞りにくいため、広く商品やサービスを知ってもらうための、認知度アップに効果が大きい。
広告以外の手法
SEO
主に自社ページや自社ブログ、自社メディアに活用し、専門性のアピールや自社サービスへの誘導を基本とする。効果が出るまでに、通常、3ヶ月程度はかかると言われており、やや長期的な投資になる。しかし、一度作ったコンテンツは常にWEB上に残り続けるため、工夫次第では、長期に渡り、アクセスや売上に貢献してくれる。ただし、ここ2000年ごろから競争が激しい分野でもある。現在では、資本力がない場合は、ニッチなメディアを作り、流行りに左右されない、なるべく長期間、ユーザーに役に立つコンテンツが望まれる。
SNSアカウント運用
一部、数十万フォロー以上を集める企業・事業アカウントもあるが、売上に繋がっているかは不明。SNSであるので、売上に繋げるための戦略が必要。また、魅力的なコンテンツが乏しければ、フォロワー数が伸びないため、素人では、やや難易度が高い。
しかしながら、Instagramショッピングを使うためなど、割り切った運用を行うことで、売上直結型にもできる。特に自社しか知らない、（その状況の）ユーザーに役に立つ情報の投稿や、インフルエンサーと組んだ投稿は、ある程度の効果が期待できる。
プレスリリース
相当有名な企業でない限り、あまり効果は期待できない。そのため、各種メディアに掲載してもらうための時事ネタやアンケート結果など、各メディアが載せたいと思うリリースを出すことが重要。各メディアの編集者が書きたいと思わせる情報をいかに継続的に配信できるかが鍵。
ウェビナー
ウェビナー配信サイトからの集客も見込めるが、基本的には自社の見込み顧客向けに、商品・サービスの魅力を伝えたり、自社が得意とする分野で、ユーザーの役に立つ情報を提供することで、認知度や好感度を上げられる。
また、使い方が分かりにくい商品・サービスや、使い勝手を見たい商品・サービスを扱っている場合は、自社サイトでの配信、他媒体の配信の双方で、見込み顧客を増やす効果が期待できる。
ホワイトペーパー（お役立ち資料）
ウェビナーに似ているが、それよりもユーザーが欲しい情報を届けることが大切。具体的な商品・サービスの検討前のユーザーにアプローチできる。また、納得できるデータや論拠があれば、稟議の際にも使ってもらえる可能性がある。出し惜しみせずに情報を届けることで、自社のファンを増やすブランディングにも繋がる。動画のウェビナーよりは、制作コストが安いのも魅力。
自社商品・サービスの紹介の他に、業界の動向、なぜ（自社が提供する商品・サービス群が）必要か、事例集など、様々なコンテンツを低予算で作れ、図表も使いながら、簡潔にまとめられるためWEBサイトから一歩進んだ情報を届けられる。
また、WEBサイトの閲覧と違い、ダウンロードなどのコストをかけてもらえる分、見込み度は高くなる傾向がある。
コンテンツマーケティング
狭義では記事メディアを使った自社情報（商品・サービス）の魅力付けや認知アップを目的としたマーケティング手法であるが、前述のホワイトペーパーやウェビナー、リアルの場でのセミナー、動画など様々なコンテンツを使ったマーケティング手法で、複数のコンテンツを組み合わせることで、大きな効果を上げられる可能性がある。
一般的なメディアは、大手企業があらかた制作しているため、自社の商品・サービスに沿った、痒い所に手が届く、やや対象を絞ったニッチのメディアを立ち上げた方が、効果が高い場合がある。
メールマーケティング
メールアドレスを知っているユーザーに対して、様々なメールを送ることで、WEBサイトへの再来訪や登録、購入を促すマーケティング手法で、見込み顧客を新規顧客に変えるためのメール、リピートを促すメールなど、目的に応じて実施する。ユーザーの属性や状態、WEB上での行動に合わせてセグメントして送ることで、より効果を高められる。
メールの他、LINEなどのメッセージツールを使う方法もある。
監修者プロフィール
大学で経営学を学んだ後、IT関連のベンチャー企業に就職。以後、15年以上マーケティングに携わる。プロダクトオーナーなどを経験し、現在はマーケティングコンサルタントとして活動中。
